タニワキコラム

ICT関連の最新動向についてコメントしていきます。

ポストコロナの時代に向けて

 

    新型コロナウィルスの蔓延に世界中が懸命に対応している。今回のウイルスとの戦いは長期化することが避けられない状況だが、今回のウイルスが蔓延する前(ビフォアコロナ)の世界と当面のウイルスとの共存から感染の終息後(ポストコロナ)の世界を比較してみると、もはや元には戻らない不可逆な変化が生まれるのだろうという指摘が多い。

 その不可逆な変化というのは徹底したデジタル化(デジタル・トランスフォーメーション:DX)による行動変容(ニューノーマル)の実現だ。これは世界中で起きるだろうし、こうした取り組みに立ち後れると、国としての経済的なファンダメンタルズを著しく毀損することになりかねない。デジタル化を核とする社会経済構造の抜本的な見直しは不可逆な取り組みでなければならない。

 ただし、ポストコロナの時代のデジタル社会を描く際、情報通信政策の大幅な見直しや修正が求められるのかと言えば、必ずしもそうではないだろう。むしろ、これまでデジタル化を目指してきた世界観は変わらないし、今回の事案を契機として「デジタル化を加速的に一気に進めなければならない」という緊要性が顕在化したということだろう。

 ポストコロナの時代の情報通信政策を考える際、大きく分けて以下の5つの点が重要な論点になる。

 

デジタル革命に関するビジョンの共有化

 

 第一に、サイバー空間への依存度が飛躍的に高まる中、デジタル革命によって何を実現するのかについてビジョンが共有されなければならない。

 現下の状況において人と人との接触を可能な限り避けつつ経済活動のレベルを上げていくためには、サイバー空間における活動範囲を劇的に増加させる必要がある。こうしたデジタル革命は、2つのフェーズに分けて考えることができる。第一段階はリアル社会の活動をサイバー空間に置き換えるフェーズ。これに続く第二段階は、リアル空間とサイバー空間の時空同期が当たり前になり、社会経済システムの改革と新たな価値創造が生まれるCPS(Cyber Physical System)が実現するフェーズである。

 このうち、第一段階のデジタル革命についてはIT基本法が施行された2001年以降、働き方、医療、教育、行政など様々な分野でオンライン化が進められてきたが、残念ながらその取り組みは部分的だった。現在、テレワーク、遠隔医療、遠隔教育などが“臨時的”な取り組みとして広く行われているが、こうした取り組みは今後広く定着する方向で環境を整備していかなければならない。行政クラウド化、マイナンバーカードのさらなる多機能化、GIGAスクール構想の推進など、流れが元に戻らないよう進めていく必要がある。その関連では、規制制度改革も併せて進めていく必要がある。

 次に第二段階のデジタル革命、つまりCPSの実現という点についてはデータを経済成長のためのエンジンとするための仕組み作り、換言すればデータ主導社会(Data Driven Society)の実現に向けた取り組みに全力を傾注する必要がある。CPSの実現はリアル空間における支障事案(大規模な自然災害や今回のような感染症の蔓延)という外的ショックが発生した場合にはサイバー空間において行う活動の比重を高めることでショックを可能な限り吸収できるという意味で、外的ショックに強い社会経済システムを実現するということでもある。

 さて、こうした2段階の取り組み(技術革新の効果の発現)は、かつての産業革命の発展段階に似ている。蒸気機関が発明されて労働の在り方が根本から変革された第一次産業革命に続き、蒸気機関を動力として使う鉄道や船舶が発達した第二次産業革命において、都市への労働力の流入、工場における大量生産、これを支える都市における大量消費が可能となり、社会経済システムを大きく変えた。第二段階のデジタル革命はまさに第二次産業革命に匹敵する社会経済的インパクトをもたらすものであり、その実現に向けては以下の5項目が重要だろう。 

  • データ活用型連携の推進:第一段階のデジタル革命は、行政、医療、教育など個別の領域内における情報化であり、そこから生み出されるデータの活用についても領域内にとどまっていた。しかし、第二段階においては異なる領域のデータを連係させるデータサプライチェーンの実現が重要になる。そのためにはシステム間のAPIの共通化、データの相互参照性の確保などに取り組むことに加え、特に個人情報については個人の情報コントロール権の確立、情報仲介業務(情報銀行を含む)の普及促進などに取り組む必要がある。こうした取り組みを通じ、社会経済システムで起きていることをデータ解析によってより細かい粒度で把握し、データの質・量・流通速度の向上を通じた社会課題解決のためのソリューション作り(ソリューションのパフォーマンス管理や改善を含む)がCPSのデータ流通の過程で円滑に行われるようにしていく必要がある。
  • 分散型社会への移行:今般のテレワークの拡大やシビックテックコミュニティと公共部門の連携(例えば東京都におけるコロナ関連情報サイトの構築)など、物理的な制約のないサイバー空間ならではのアジャイルな事業組成の可能性が散見された。今後、個の力を連携させた、既存の組織の枠を越えた分散型社会への移行が進む可能性がある。また、IoTが本格的に普及していく中、そこから生成される膨大なデータを処理し、リアル社会にフィードバックしていくためにはエッジコンピューテイングを活用したインテリジェンスの分散も早急に取り組むことが求められる。
  • サイバー完結型社会の実現:非接触型ビジネスが今後伸長するとの指摘が多いが、重要なのはサイバー空間に完結する取引を円滑にするための環境整備であり、その中核となるのがトラストサービスである。具体的には、企業の文書を例に挙げると、文書作成者の真正性を証明する「電子署名」、文書を発行する組織の真正性を証明する「eシール」、データの存在証明・非改ざん保証を行う「タイムスタンプ」、さらにこれらの要素を組み合わせて文書を送達する際の電子版書留に相当するサービスを実現する「eデリバリー」などの制度化を進める必要がある。このうち、電子署名についてはクラウド上で署名するリモート署名の制度化が現在進められている他、タイムスタンプに係る国の認定制度やeシール認証事業者に対する民間の認定制度(国が一定程度関与した基準に基づく)などが総務省において検討されており、早期の制度化が望まれる。また、こうした取り組みを進めるのと並行して、ハンコ文化やジョブ型勤務など企業の労働慣行の見直しも進めていく必要がある。さらに、デジタル通貨を活用することもサイバー完結型社会の実現には不可欠だろう。すでに民間企業等において、また国際的にも米中欧をはじめデジタル通貨の検討が進められており、こうした取り組みが今後加速化していくことが期待される。
  • グリーンニューディールの実現:デジタル革命を進め情報通信システムへの依存度が高まる中、トラフィックの増加に伴って消費電力も増加していく。我が国において2016年から2030年の間に通信トラフィックは36倍になると予測されているため、省電力化が行われない場合、情報通信システムの消費電力量も36倍になる。これは現在の我が国全体の年間電力消費量の1.5倍にあたる(国立研究開発法人科学技術振興機構「情報化社会の進展がエネルギー消費に与える影響( 1)」(2019年3月)参照)。このため、ポストコロナ時代のデジタル革命を推進していくためには、情報通信システムはもとより、スマートシティ等の取り組みの中に省電力のためのシステムを組み込み、地産地消型のスマートグリッド基盤の整備をはじめ省電力が新たな産業を生み出すグリーンニューディールを推進する必要がある。
  • サイバーセキュリティの抜本的強化CPSの実現に向けた取り組みの中でサイバーセキュリティ対策の抜本的な強化も課題となる。今般の感染症の蔓延状況の中、国際機関をはじめ医療研究機関、病院、政府機関等へのサイバー攻撃、ウェブ会議システムの脆弱性を突いた攻撃、工場等に対するランサムウェアによる攻撃、膨大な偽サイトや偽メール等、サイバー空間の脅威が高まっている。サイバー攻撃への対処は単なる費用ではなく、企業や組織の価値を高める投資であるという認識を広く共有するとともに、テレワークに関するセキュリティ対策、サプライチェーンリスクへの対応、インシデント情報・脆弱性情報に関する業態を越えた情報共有、C2サーバーの自動検知などAIを活用した積極的防護措置の強化、量子暗号の開発促進、サイバーセキュリティ保険の普及、サイバーセキュリティ人材の育成等に積極的に取り組んでいくことが求められる。

 

公共目的のためのデータ活用とプライバシー保護の適正なバランス

 

 第二に、データ主導社会を実現する上で、公共目的のためのデータ活用とプライバシー保護の適正なバランスの確保を継続的に実現していかなければならない。

 今回の感染症対策の過程において、携帯各社は利用者の保有するスマートフォン(あるいはスマートフォンに搭載したアプリ)から収集される位置情報を統計的に処理したデータから都市における人の流れ(人流)の変化、つまり、外出自粛が求められる中で人々の行動変容がどの程度起きているのかを数値化する「見える化」が行われた。こうしたデータは政府や地方自治体のHPでも公開され、人々の行動変容の努力の成果を具体的に提示することに貢献してきた。

 個人データを収集することは、個人情報保護法の規律に従い、プライバシーを保護する形で行われなければならない。つまり、先ほど紹介したモバイルデータのように統計的に処理された匿名加工情報として活用されなければならない。仮に個人のデータを識別可能な形で利用するとすれば、個人の明確な同意を得ることが大原則であるし、いつでもデータの提供を中止できるオプトアウトの仕組みを取り入れなければならない。

 他方、一部の国では感染拡大を防ぐ観点から、個人の行動履歴(位置情報)、決済情報、健康情報などを国が一元的に監理し、個別に国民の活動を制限したり、都市のロックダウンによる外出禁止のルール違反を犯した場合には罰金を課している事例がある。こうした取り組みは感染症防止対策という公共の福祉の観点からみると効率的で効果も高い。しかし、これは我が国の個人情報保護法EUGDPR(一般データ保護規則)の考え方からするとプライバシーを侵害しているものであり、容認されない。例えば中国は個人情報を最大限活用して人々の行動変容を半ば強制的にもたらしており、こうした取り組みは「デジタルレーニン主義」とも呼ばれている。

 公共の目的を果たすのは政府の役割だが、プライバシーを侵害することは許容されない。今回の事案は公共の目的とプライバシー保護の相克という微妙なバランスの中で政府の役割の果たし方が問われている。デジタル技術のさらなる進化によって個人の補足が少なくとも技術的には一層精緻に行えるようになることが見込まれる中、今後こうした議論がさらに活発化していくだろう。

 

グローバル社会におけるルール・秩序のあり方

 

 第三に、グローバル社会におけるルール・秩序のあり方に注意を払わなければならない。

 サイバー空間は国境がなく自在に距離と時間を越えてつながることができるグローバル性が最大の特徴の一つである。他方、感染症他施策はグローバル連携も求められるとはいえ、基本的に各国において国内の対策として行われるローカル性がある。今後、ヒトやモノの流れ(往来)はなかなかビフォアコロナの状況まで完全にもどることは見通せない。新型感染症の蔓延によって生産拠点は休止に追い込まれ、サプライチェーンが寸断された。おそらくサプライチェーンの複線化や自国生産への部分的な回帰が起こるだろう。その際、フラット化してきたグローバルな世界において「自国第一主義」が再び力を増し、保護主義的な動きやブロック経済の構築が顕在化する可能性(懸念)は否定できない。

 特に新型感染症を巡り、米国と中国との間の対立の構図が先鋭化する可能性がある。これまで米国は中国のファーウエイ製機器の利用を国内で禁止するなど、中国に対してデジタル技術の分野で厳しい目を向けてきた。それは主としてサイバーセキュリティや国家安全保障の観点からの懸念に基づくものだった。いわば米中のデジタル覇権争いが激化しているわけだが、その覇権争いが今回の一連の騒動を契機として一層熾烈なもの(デカップリング)なものになるとの指摘も多い。こうした問題はデジタル経済の進展に伴う経済安全保障の問題とも密接に関連してくるかもしれない。

 これに関連して、国際機関の果たすべき役割についても見直しの議論が起きる可能性がある。WHO(世界保健機構)のあり方について様々な議論が起きたが、WHOにとどまらず、国際機関が今回のような危機的状況においてどのような役割を果たすべきなのかといった議論がポストコロナの世界において加速化する可能性もあるだろう。

 こうした保護主義的な色彩の強い自国第一主義の台頭を防ぎ、国境を越えたデータの自由な流通(DFFT:Data Free Flow with Trust)を引き続き維持していくことが必要であり、データの自由な流通を確保・発展させていくための国際的なコンセンサスの醸成に向け、ポストコロナの世界においても冷静に議論を積み重ねていくことが求められる。また、DFFTを実現するための具体策の核となるのが第一の項目(サイバー完結型社会の実現)で言及したトラストサービスの早期の実現である。データの真正性を保証した国境を越えた流通を確立するためには、トラストサービスの国境を越えた連携実現を図る必要があり、関係各国との連携や標準化を急ぐ必要がある。

 

偽情報対策と表現の自由のバランス

 

 第四に、偽情報対策と表現の自由のバランスについて十分な注意が払われなければならない。

 今般の新型感染症対策に関連して偽情報(disinformation)問題も深刻化している。感染症に関する偽情報、ウイルスに関する陰謀説、偽の物資不足情報、5Gがウイルスを伝搬しているという偽情報など、数多くの偽情報が急激に拡散した。こうした中、例えばヤフーは、ヤフー検索においてユーザーが「コロナウィルス」を検索すると厚生労働省等の公的機関が発信している情報、医師や医療機関が監修した情報、大手報道機関によるニュース記事など、信頼性が高い情報を一覧にして検索結果画面に掲出している。同様に、グーグル検索においても「コロナウィルス」を検索すると厚生労働省のサイトやWHOの英語サイトの情報を表示している。その他、フェイスブックでは、コロナウイルスに関連する用語を検索する際に厚生労働省のサイトで最新情報を確認するよう促すメッセージを表示するなど、様々な取り組みが行われている。こうした取り組みをさらに充実することで「正しく対応する」機運を醸成していくことが必要だろう。

 偽情報への対策については、表現の自由への萎縮効果が生まれないよう民間部門における自主的な取り組みを基本とすることが適当であり、政府はこうした民間の取り組み状況を注視する姿勢が求められる。特に個別のコンテンツを削除するかどうかなど、個別のコンテンツの内容判断に関わるものについては、表現の自由の確保などの観点から、政府の介入は極めて慎重であることが求められる。

 このため、偽情報対策として、国内外のソーシャルメディア関係事業者、通信事業者、有識者、政府(オブザーバー)など関係者で構成するフォーラムの第一回会合が開催された(本年6月)ところであり、今後、各主体の自主的な取り組みとしてどのような対策が講じられているのかといった情報共有を通じて議論が深められていくことが期待される。

 また、グーグルなどのプラットフォーム事業者が自主的に透明性やアカウンタビリティ(説明責任)を果たすことが期待される。具体的には、プラットフォーム事業者が偽情報対策のポリシー(方針)の明確化、対応結果(透明性レポート)の策定・公表、対応結果の効果に関する分析、研究者などの第三者による調査分析に必要なデータの提供、検索結果などを提示する際のアルゴリズム(対応・判断の手順)の透明性の確保、削除依頼などの苦情処理プロセスの整備などを行うことが想定される。

 なお、仮にプラットフォーム事業者による自主的な取り組みの効果がない場合、政府として一定の関与を行うことも考えられる。具体的には、例えば欧州委員会における取り組みが参考になる。欧州では偽情報対策に必要な行動規範(code of conduct)を欧州委員会が定め、その趣旨に賛同するプラットフォーム事業者が行動規範に署名し、自主的に遵守する。その結果については公表し、欧州委員会が分析を行い、分析結果を公表している。つまり、対策の方向性は欧州委員会という公的機関が定め、自主的に民間事業者がこれを遵守し、対応結果については再び公的機関が検証を加えるという官民連携の取り組みである。こうした取り組みは共同規制(co-regulation)と呼ばれており、国による一律の規制でなく、また完全に民間主体の自主的な取り組みでもない、その中間を埋めるようなアプローチとして位置づけられている。

 加えて、ICTリテラシー教育(単に情報を読み解く力だけでなく、SNSの特性を踏まえた情報発信のあり方を含む)の推進、偽情報を見破るための技術開発の推進、偽情報対策に関する国際対話の推進などについても推進していく必要がある。

 サイバー空間が日常生活や社会経済活動に欠かせないものとなった今、こうした取り組みを多様な主体の連携の下で進めていくことの必要性がますます高まっている。

 

将来のネットワーク基盤整備と新産業育成の道筋の明確化

 

 第五に、2030年を見据えたネットワーク基盤整備とこれに伴う新産業の育成に向けた道筋を明確化していかなければならない。

 ネットワーク基盤整備に関して最も重要なのはBeyond 5G (いわゆる6G)の実用化に向けた道程の明確化である。今後のネットワークはハードとソフトの分離が進み、汎用機器(ハード)にソフトウェアで機能定義が行われるようになり、AIを活用したネットワークリソースのオーケストレーションが進む。ネットワークを仮想的にスライスし、リソースの柔軟かつ迅速な配分によるネットワーク機能の強化が実現する。光ファイバ(固定網)と無線網の有機的な連携も進み、5Gのもつ機能(高速大容量、低遅延、多数同時接続)がさらに強化されるとともに、超低消費電力、ゼロタッチで制御される自律性、陸上のみならず海洋や宇宙を含む三次元の拡張性、超安全性・信頼性などの特徴を持った次世代網であるBeyond 5Gが2030年をめどに実現することが期待される。

 このBeyond 5Gをグローバルな連携の下に実現していくための研究開発戦略(次世代新技術の開発)、知財標準化戦略、展開戦略(Beyond 5Gに向かうための5G普及の推進)を三位一体として進める必要がある。Beyond 5Gはすべての産業の基盤として機能し、もたらす経済的波及効果も極めて大きい。一国の神経網としての基盤整備は国の経済安全保障の観点からも最重要の課題の一つとなっていくだろう。(総務省Beyond 5G推進戦略懇談会「Beyond 5G推進戦略」(2020年6月))

 

 本稿で取り上げた5つの項目は情報通信政策のあり方を網羅的に整理したものではない。あくまで、新型感染症の蔓延に伴って我々が経験した様々な事例を踏まえ、そこから直接導出される政策課題と対処の方向性を示したものにとどまっている。今後、こうした「気づき」を踏まえつつ、より俯瞰的にポストコロナ時代の情報通信政策のあり方について議論を深めていくことが求められよう。

 

 最後に、新型感染症が蔓延する中、インターネットをはじめとする情報通信基盤があったからこそ乗り越えられたことは多い。情報通信基盤の維持のために多くのエッセンシャルワーカーが昼夜を分かたず力を尽くしてこられたことに、この場を借りて心から感謝したい。(本稿中意見にわたる部分は筆者の個人的な見解です)

 

f:id:yasutaniwaki:20200627174606p:plain